ここまで来た!?日本のメガバンク3行がATM共通化

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今朝のニュースを見ていてビックリ!!!

今まで日本の経済成長を支えてきた日本の大手銀行(通称メガバンク)が大きな転換期を迎えて出していると感じた記事。

 

  • 三菱UFJフィナンシャル・グループ(三菱UFJ銀行)
  • 三井住友フィナンシャルグループ(三井住友銀行)
  • みずほFG(みずほ銀行)

 

日本人ならほとんどの人が知っているであろう大手3行が、なんとATM共通化を協議しているということ。

元々はメガバンクに限らず各銀行では自社ATMを店舗などに設置していることはご存知の方も多いだろう。

しかし、メガバンクは事業規模・対応エリアが広い分、全国でサービス対応をさせるために膨大な維持・管理コストがかかっていた。

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一方で近年ではインターネット環境の改善によって、独占されていた金融業界にも新しい風が吹き込んでいるのも事実だろう。 

 

ネット銀行の成長が従来の銀行を苦しめる

メガバンクに限った話ではなく、往来の日本経済を支えてきた店舗型の銀行(地方銀行なども含む)の情勢が変わってきている。

その理由は様々だが、下記のような新しい銀行の存在が大きい要因だと考えられる。

 

  • ジャパンネット銀行
  • セブン銀行
  • 住信SBI銀行
  • 楽天銀行
  • イオン銀行

 

上記の銀行に共通しているのは実店舗を持たない、いわゆるネットバンクと呼ばれる存在であること。

従来の銀行のように店舗・ATMの維持費を気にせず、全国のコンビニエンスストアに設置されている提携ATMなどから手軽に入出金ができる仕組みを構築。

自社サービスなどの連携で月数回までならATM利用手数料も無料とするネットバンクの柔軟性は、インターネット慣れしている人々を中心に需要は高まるばかり。

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自社サービスなどの連携で月数回までならATM利用手数料も無料になるネットバンクもあり、振込・口座振替もパソコンやスマートフォンからいつでも・どこでもできてしまう。

 

実際、楽天銀行は600万口座を突破し、住信SBI銀行も300万口座を超えるなど、利用者数が伸びていることが事実としてあり、今までの店舗型銀行のサービスは見直しせざるを得ない状況になっていると言えるだろう。

 

 従来の銀行は店舗・ATM数を見直す段階に

昨年の2017年10月下旬には日本最大手の三菱東京UFJ銀行(現:三菱UFJ銀行)が、店舗1~2割と1万人分にあたる業務量を減らすという経営・業務の見直しがされたニュースが記憶に新しい。

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今回のメガバンク3行によるATM共有化も費用面の負担減などが大きな狙いだろう。

あくまでも予測だが、駅前などに共通ATMが設置されるようになると、既存の店舗はさらに減少していく傾向になるかもしれない。

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